【簿記3級】固定資産を売却した場合の仕訳とは？

どうもこんにちは、S.Y N（シン）です。

本日は簿記投稿日ですので、引き続き簿記3級取得へ向けた学習内容について紹介していきます。

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はじめに

前回の投稿で、期中で取得した固定資産の減価償却方法についてお伝えしましたので、今回は固定資産を売却した場合の仕訳について解説していきます。

→期中で取得した固定資産の減価償却方法についてはこちら！

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固定資産は減価償却なども絡むため、売却した際に単純な仕訳で処理することはできません…

簿記の試験でも、固定資産を売却した場合の問題はよく出題されますので、内容をしっかり理解しておきましょう！

固定資産を売却した場合の仕訳とは？

それでは早速、固定資産を売却した場合の仕訳について解説していきます。

まず大前提として、固定資産の減価償却方法には、直接法と間接法があるんでしたよね？

それぞれで、減価償却時の仕訳が異なるため、当然固定資産を売却した際の仕訳も異なってきます。

そこでまずは、直接法の場合について見ていきましょう。

直接法の場合

分かりやすいように、間接法と直接法の仕訳を同じ例題で解説していきます。

10万円の備品を2年間で4万円減価償却した後に、8万円で売却した場合について考えてみましょう。

直接法の場合は備品から直接減価償却費を減額しているので、備品の仕訳では6万円を使用することになります。

それを踏まえて、これが直接法で固定資産を売却した場合の仕訳です。

■仕訳例

未収入金 80,000 | 備品 60,000

                             固定資産売却益 20,000

今回は減価償却費を除いた備品の金額よりも、売値の方が大きかった為、固定資産売却益となっていますが、逆の場合は固定資産売却損となるので注意してください！

間接法の場合

続いて間接法の場合ですが、間接法では減価償却費を直接備品から減らすのではなく、減価償却累計額に計上しています。

したがって備品の仕訳は購入時の10万円のまま使用しつつ、借方に減価償却累計額を使用して処理します。

■仕訳例

未収入金            80,000 | 備品 100,000

減価償却累計額 40,000 | 固定資産売却益 20,000

これできっちり貸借が釣り合って、直接法と同じ結果が得られましたね！

このように間接法と直接法では、固定資産売却時の仕訳も異なってくるので、注意しましょう。

期中で固定資産を売却した際の仕訳とは？

次回は取得した固定資産を、期中で売却した場合の仕訳について見ていきます。

固定資産に関して、簿記3級の範囲内ではもっともややこしいパターンですが、これまでの知識を総動員して、理解していきましょう。

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おわりに

ということで、今回は固定資産を売却した場合の仕訳について、お伝えさせていただきました。

簿記取得を目指している方は参考にしてみてください(´∀｀)

最後までお付き合いありがとうございましたー！