【簿記3級】減価償却費を計算する方法とその仕訳とは？

どうもこんにちは、S.Y N（シン）です。

本日は簿記投稿日ですので、引き続き簿記3級取得へ向けた学習内容について紹介していきます。

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はじめに

前回の投稿で、減価償却費・耐用年数・残存価額についてお伝えしましたので、今回は減価償却費を計算する方法について解説していきます。

→減価償却費・耐用年数・残存価額についてはこちら！

www.hitobashiratoushi.com

いよいよこれまで紹介した知識を応用して、減価償却費の計算方法を確認していく回となります。

ここで紹介した方法をしっかり理解することで、簿記の試験でも減価償却が絡む問題を落とさないようにしましょう！

減価償却費の計算方法とは？

それでは早速、減価償却費の計算方法について解説していきます。

減価償却費は前回紹介した用語を利用して、以下の計算式で求めることが可能です。

■減価償却費の計算方法

減価償却費 = （取得価額 - 残存価額）/ 耐用年数

例えば取得価額100万円、残存価額10万円、耐用年数30年の建物があったとしましょう。

その場合の減価償却費は、（100万円 -10万円）/ 30年で計算できるので、3万円となります。

直接法による減価償却費の仕訳とは？

続いて、減価償却費の仕訳についてですが、大きく分けて直接法と間接法の2通りがあるため、まずは直接法を解説します。

直接法とは、その名の通り減価償却する科目から直接減額していく方法で、先ほどの例を基に仕訳を記帳すると、以下のようになります。

■仕訳例

減価償却費 30,000 | 建物 30,000

これで固定資産の価値を直接減額することができました！

間接法による減価償却費の仕訳とは？

次は間接法による減価償却費の仕訳を見ていきましょう。

間接法の場合は直接固定資産の科目から減額するのではなく、減価償却累計額という科目を使用します。

■仕訳例

減価償却費 30,000 | 減価償却累計額 30,000

このように直接法と間接法では貸方の科目が異なるので、試験の時は問題文をよく読んで、どちらで処理するか誤らないようにしてください！

期中で取得した固定資産の減価償却方法とは？

次回は期中で取得した固定資産の減価償却方法について見ていきます。

理屈は同じですが、計算がややこしくなるので、計算方法を見直しながら理解していきましょう。

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おわりに

ということで、今回は減価償却費の計算方法について、お伝えさせていただきました。

簿記取得を目指している方は参考にしてみてください(´∀｀)

最後までお付き合いありがとうございましたー！